【thankaオルタつくばさいき(正規職員)】児童発達支援事業所(児童指導員、保育士、作業療法士、言語聴覚士、理学療法士)

「児童発達支援事業所 thanka オルタ つくばさいき」は、社会福祉法人thankaが運営する事業所です。
thankaは、認定こども園・保育園・児童発達支援事業所を運営しながら、子どもたち一人ひとりの「育ち」と、地域の子育てを支える法人です。
私たちが大切にしているのは、子どもを“支援の対象”としてだけ見るのではなく、一人の生活者として、その子らしい育ちの道すじを一緒に見つけていくことです。
発達に特性のある子どもたちも、園や家庭、地域の中でさまざまな人と関わりながら、自分のペースで世界を広げていきます。だからこそ、「児童発達支援事業所 thanka オルタ つくばさいき」では、療育だけで完結する支援ではなく、保育・教育・福祉がつながる支援を大切にしています。
日々の活動では、遊びや生活の中にある「できた」「やってみたい」「もう一回」を丁寧に見つめ、子どもの小さな変化をチームで共有しながら支援を組み立てていきます。保育士、児童指導員、専門職がそれぞれの視点を持ち寄り、子どもとご家庭にとって本当に必要な支援を考え続ける職場です。
個別支援だけでなく、地域の保育園・こども園・関係機関との連携や、子育てに悩むご家庭への支援にもより力を入れていきます。
私たちが目指しているのは、子どもたちの「できる」を増やすことだけではありません。子ども自身が安心して過ごせること。保護者がひとりで抱え込まないこと。そして、職員自身も専門性を磨きながら、温かいチームの中で育っていけること。
「明日がおもしろい世界をつくる」というthankaのパーパスのもと、子どもたちの育ちに丁寧に手を添え、地域の子育てを支える仲間を募集しています。
子どもの小さな変化を喜べる方。
保育・福祉・療育の枠を越えて学びたい方。
チームで支援をつくっていくことに魅力を感じる方。
ぜひ、「児童発達支援事業所 thanka オルタ つくばさいき」で一緒に働きませんか。
◇支援内容の特徴
ミニ集団コース(午前の部、午後の部)定員10名
個別療育と集団療育をバランスよく提供します
◇仕事内容
●お子さまへの療育支援
●活動・教材準備
●活動記録の作成
●保護者さまとの連携・サポート
●各種事務処理 など
- 施設・店舗名
- thankaオルタつくばさいき(児童発達支援事業所)
- 職種
- 児童指導員・保育士/児童発達支援管理責任者/言語聴覚士/作業療法士/理学療法士
- 雇用形態
- 正規職員
- 仕事内容
- ◇仕事内容
児童発達支援、放課後等デイサービス、保育所等訪問支援における児童指導員兼機能訓練、及び訪問支援員に関わる業務(原則療育経験5年以上)
直接の支援、機能訓練、それに伴うアセスメント・モニタリング - 給与
- 月給:239,570円~430,460円
- 給与詳細
- ■療育経験1年以下:月額239,570円〜(手当、固定残業代5H分込)
■療育経験5年以上:月額262,164円~(手当、固定残業代10H分込)
【モデル年収(5年以上)】333万円~ 583万円 程度 - サービス形態
- 児童発達支援事業所
- 勤務地
- 〒305−0028
茨城県つくば市妻木449−1 - 最寄駅
- つくばエクスプレス:つくば駅
- アクセスその他
- つくばエクスプレス:つくば駅から徒歩19分
車通勤可 - 施設の営業時間
- 8:30~16:30
- 開設日
- 2027年4月1日
- 従業員数
- 5名程度
- 勤務時間
- 8:30~17:30(実働8時間、休憩60分)
【施設の営業時間】
営業時間:9:00〜16:30 - 休憩時間
- 実働8時間の場合60分
- 年間休日数
- 120日
- 休日詳細
- ◇週休2日(日・祝休み)
◇年間休日120日(目安)
◇シフト制 - 年末年始休暇
- 12/29~1/3
- 福利厚生
- ◇昇給年1回あり
◇退職金制度あり(確定給付企業年金(DB)はぐくみ基金)※任意加入
◇職場のロリエ - 研修制度
- ・提携先企業での実地研修可能
・研修費の補助あり - 加入保険
- 雇用 労災 健康 厚生
- 車通勤
- 可(駐車場無料)
- 交通費
- ◇月額20,000円まで支給
◇別途、交通費規定(電車、車)による。 - 退職金
- 任意:退職金制度あり(確定給付企業年金(DB)はぐくみ基金)
- 応募条件
- 各種資格保持者
- その他
- 【こども性暴力防止法に基づく特定性犯罪歴の確認について】
・本業務へ従事するに当たっては、令和8年12月25日までに施行予定の学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律(令和6年法律第69号。以下「こども性暴力防止法」といいます。)に基づき、特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。
・特定性犯罪の前科がある場合(特定性犯罪事実該当者の場合)は、こども性暴力防止法に基づき、本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、特定性犯罪の前科がないことを求めることとしています。
・このため、予め、採用選考過程において、誓約書や履歴書等により、特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。